転職Q&A | Skifull(スキフル)

皆さまからよくいただく転職に関する疑問や悩みにお答えします。
ぜひ参考にしてください。

情報収集について

転職をしたいのですが、最初に何をすれば良いですか?

転職を始めるにあたって、まずはご自身が仕事に何を求めているのかを明確にすることが大切です。転職は人生の上での大きなターニングポイントになります。また、今後のキャリアプランを考えた上で、転職に求める条件を明確にしていく必要があります。
その上で、自分の経歴やスキルをまとめ、自分は何に向いているのか、自分の市場価値がどの程度あるか、キャリアの棚卸しをしていきましょう。

転職活動にかかる時間はどれくらいでしょうか

現在、仕事についているか否かで転職活動にかかる時間は大きく変わります。
離職中の場合、1ヶ月程度あれば転職活動を終えることができます。

現職の場合、転職活動にかかる期間として3ヶ月程度は見越しておいたほうが良いでしょう。実際の選考自体は、1ヶ月程度で結果が出ますが、そこまでの準備期間や内定後の退職交渉、仕事の引き継ぎを考慮するとそれなりに時間がかかります。抱えている仕事量にもよりますが、自分の仕事をきちんと整理して転職の計画を建てることが大切です。

転職回数が多いことが不利になることはありますか

残念ながら不利になることが多いです。年齢によっても印象は変わりますが、社会人になってからの年数が短い割に、転職回数が多い場合、企業側は「内定を出してもすぐに辞めてしまうのではないか」という不安をいだきがちです。
もし、転職回数が多い場合でも、転職に至るまでの理由に筋が通っていれば印象も大きく変わります。
あらかじめ、納得の行く筋の通った理由を準備するようにいたしましょう。

30歳以降の転職活動は厳しいでしょうか

問題ありません。これまでに培ってきたキャリアや職務を通して習得した経験・スキルを活かせる転職であるならば、有利にはたらくでしょう。

未経験での転職活動をする場合は、状況は厳しくなるでしょう。企業としては、他社の雰囲気に染まっていない、会社に長く貢献し続ける可能性が高い若い人を採用したがるものです。しかし、無理なわけではありません。たとえ未経験・異業種への転職であったとしても、「なぜ、自分の年齢で未経験の職種に転職をしたいのか」という志望動機を明確に伝えることが大切です。
また、職歴はなかったとしても個人で活動した実績がある場合や自学学習を行っている場合面接官からの印象は大きく変わるものです。もし、強くやりたいという仕事があるならば、年齢を理由に諦めたりせず、是非挑戦してみましょう。

今の仕事を辞めてから転職活動をするのは、不利になりますか

すぐに不利になるというわけではありません。空白期間が3ヶ月以上空いている場合、不利に働きやすくなります。企業としては、転職活動におけるスケジュール管理や計画性もスキルの一つとして判断しております。そのため、会社を辞めてから転職活動をするまでの時間は短ければ短いほど有利になります。
3ヶ月以上であったとしても、「前職が多忙すぎて並行しての転職活動を行えなかった」「次のキャリアに向けた資格習得、自己研鑽をおこなっていた」等、筋の通った明確な理由があるならば印象も大きく変わるでしょう。

転職活動をするのに有利な時期はありますか

あります。5月と10月頃は他の時期に比べ求人数が増える傾向にあります。企業が年度計画を立てる年度はじめと下半期の始まりは、採用計画を明確にし、予算が確保されるため採用活動が活発になります。
また、企業がボーナスを払った後も狙い目になります。一つの区切れとしてボーナスを貰った後に辞めるということが多く、企業としても各ポストの空きを埋めるために採用活動を増やすこともございます。

書類作成について

履歴書の作り方を教えてください。

履歴書はすべての項目をしっかり埋めていくことがポイントです。下記に標準的なJIS規格のテンプレートを用意しましたのでご使用ください。

(履歴書のサンプルページへのリンク)

職務経歴書の作り方を教えてください。

職務経歴書は、応募者がこれまでにどのような業務に携わり、どのような経験やスキルをもっているかを採用担当者に分かりやすく伝えるための書類です。下記のリンク先でご自身の職種にあったものを選んで参考にしましょう。

(職務経歴書のサンプルページへのリンク)

履歴書は手書きが良いと言われていますが、PCでの作成でもよいですか?

基本的には、企業からの指定がない場合はPCで作成して構いません。ただし、企業から直筆でとの指定がある場合は、必ず直筆で提出をするようにいたしましょう。事前に指定があるにも関わらず、PCで作成してしまうと、企業側からは「指示に従うことができない」という悪い印象を与えてしまう可能性が高いです。好印象を与えるためには、企業が推奨するフォーマットにあわせて作成いたしましょう。

転職回数が多いのですが、すべての経歴を書く必要はありますか

履歴書には原則として、すべての職歴を記載するのが理想的ですが、難しい場合は省略も可能です。まずは職歴をすべて収まるように工夫してみましょう。例えば、職歴が多い履歴書を使用したり、学歴を一部省略し短い文章で収まるように調整したりすることも可能です。または、職歴を記載する際に通常は入社年月と退社年月を2行に分けて記載するところを、同じ行に記載することで分量を削減することも可能です。
それでも記入欄が足りない場合のみ、職歴を省略するようにしましょう。

履歴書の自己PRには何をかけばよいですか

自己PRは応募職種に活かすことができる経験や性格的な特長を記入することがポイントです。
特に、専門的なスキルをお持ちの方は、変えの効かない経験と知識を売りに、特定分野でのプロとしてアピールすると効果的です。専門分野での実績や仕事への取り組み方をわかりやすく表現することが良い結果につながるでしょう。

採用担当者が応募書類を見る時に重要視するポイントは何ですか?

応募書類は採用担当者がチェックした際に「この人と会いたい」と思わせることがポイントとなります。採用担当者が応募書類を確認する際のポイントを2つ紹介いたします。

①まずは求人の必須要件を満たす人であるか否かを確認
ほとんどの企業は書類選考だけで候補者を絞ることは稀です。
必須要件を満たす求職者には、全員面接を行うというスタンスの会社なら応募者全員が書類選考通過となります。

書類選考で落とされるのは、〇〇での業務経験必須、と記載されているにもかかわらず未経験であった場合や、車の運転が必須要件であるのに、免許を持っていない場合などごく少数の場合です。

②経歴とスキル、志望動機が自社とマッチしているかどうか。
面接前の書類選考においては、主に経歴や志望動機、自己PRなどをチェックします。
前職での経験年数や習得したスキルを通して、どの様に活躍したか。また、それらの経験を生かして、内定を出した後には、どの様な活躍をしてもらえるだろうか。採用担当者がイメージできる様具体例を挙げてアピールすると良いでしょう。

応募について

一度選考に落ちている企業へ再度応募することは可能ですか

可能です。しかし、落ちてから時間を空けずに何度も応募することは採用担当者からはよく映らないため、避けたほうがよいでしょう。
選考に落ちたということは、採用側が求めているスキルや経験を持っていないと判断された場合や志望動機や人柄が自社にマッチしていないといった何かしらの理由があるはずです。

内定に至らなかった理由を十分に分析したうえで、必要なスキルの習得や自己分析を行い、応募するかどうかの判断を行うとよいでしょう。

応募する企業は平均で何社程度ですか?

転職活動を始めてから1件の内定獲得までに応募した求人の数は、平均して20社程度と言われています。
書類選考→面接→内定獲得と選考が進むにつれ、数が減ってしまうことをみこして複数応募することをオススメします。最終的に獲得した内定企業の中から比較検討し、企業を決めることとなります。より満足度の高い転職活動を実現するためには、複数の企業から内定を獲得し、たくさんの選択肢の中から最良の企業を選んだという納得感が欠かせません。そのためには、より多くの企業と出会い、選考を行うようにするとよいでしょう。

なかなか書類選考が通過しません。

書類選考を通過し、面接に進むことができる場合は、採用担当者が興味を持っているということがいえます。ですが、書類選考で落ちてしまうということならば、提出している職務経歴書や履歴書に何かしらの不備があるのかもしれません。

職務経歴書は、採用企業が求めている人材に自分がマッチしていると感じさせることがポイントです。この点がずれてしまっているならば、どれだけ特別な経歴やスキルを持っていたとしても採用担当者は興味を示すことがありません。

企業が求めている人物像を分析し、過去の職務経歴やスキルから具体例をあげてアピールすることができると良いでしょう。

募集要項の条件を満たしていませんが、応募して良いですか。

興味があるならば応募してみましょう。

募集要項に記載されている条件は理想の条件が記載されていることがよくあります。実際に採用される人物が募集要項に完全マッチしていなかったということはまれによくあります。

興味を持った企業であるならば、あきらめずに是非応募してみましょう。場合によっては、応募した条件とは異なるかもしれませんが、採用ページには掲載していないが「あなたのような人が欲しかった」ということがあるかもしれません。

面接について

面接官からの「なにか質問はございますか?」に何を質問すればよいか分かりません。

質問の時間は熱意をアピールする良い機会となります。上手に活用しましょう。
質問内容の例は、企業の将来ビジョン、希望する部署の人数構成、職務内容、等が挙げられます。
逆に事前に容易に調べられる内容についての質問は、準備不足の印象を与えてしまい悪い印象を与えてしまう可能性があるため、しっかり行いましょう。

ネガティブな理由での退職理由を正直に話すべきでしょうか。

ネガティブな退職理由をありのまま説明することは、採用担当者にマイナス印象を与えてしまうため伝え方に注意しましょう。

過去の経歴を偽ることができませんが、そこから今現在前向きな転職活動を行えるのであれば問題ございません。きっかけはネガティブなことであったかもしれませんが、将来の夢を前面に打ち出し、目標を実現するための前向きなきっかけになったと説明してみてはいかがでしょうか。

会社の雰囲気を事前に知る良い方法がないでしょうか。

まずは企業のホームページを確認したり、職場の口コミサイトを利用したりする方法も良いでしょう。または、働いている社員に連絡を取る方法もございます。
企業によっては、面接の際に社内の見学を設けていただけるケースもございます。「社内の雰囲気を知りたい」、「先輩や同僚に当たる方に是非お話を伺いたい」などの自分から申し出ることで見学の話があがることもあるため、積極的に申し出てみましょう。

面接の際のマナーを教えて下さい。

面接の際、一般的なマナーを知らなかったために損をしてしまうことは非常にもったいないことです。面接の前に、下記の3点は確認しておきましょう。

①5~10分前には受付へ
遅刻することはまず論外ですが、到着が早すぎるのも担当者にとって迷惑になります。面接会場付近には15分前に到着、受付には5~10分前に来訪し、余裕をもった受付を行うと良いでしょう。

②清潔感を感じる第一印象を
求職者の一印象は、見た目などの視覚情報が全体の半分を占めるといわれます。
履歴書や職務経歴書でいくら、魅力的な人材に見えたとしても寝癖がついたままであったりスーツがくたびれたりした状態で面接に挑むことは避けましょう。
清潔感を感じてもらえるよう事前に身だしなみのチェックは欠かさないようにしましょう。

③携帯電話の電源はOFF
面接の途中に着信音が鳴ってしまうことは、面接官に悪い印象を与えてしまいます。たとえマナーモードであったとしても、静かな面接会場では目立って聞こえてしまうかもしれません。会場に入る前に携帯電話の電源は切っておくようにしましょう。

面接の際によくある質問は何ですか?

どのような企業であっても面接の際には必ずと言ってもいいほど聞かれる質問があります。
以下の3つの内容は事前にしっかり答えられるように準備しましょう。

①志望動機
志望する企業のどこに魅力を感じたのか自分の言葉で話すことができるように明確にしておきましょう。これまでの経歴をどう生かすのか、今後の自身の生き方といかにマッチしているか、面接官に伝わるように話すことがポイントです。

②転職理由
どういった経緯であれ会社をやめるに至った理由があるはずです。面接官が聞いたときに、ポジティブに伝わるよう表現に気を使いましょう。

③これまでの経験・経歴
これまでに経験してきた業務を通して習得した知識やスキルについて、具体例をあげて説明できると良いでしょう。
面接官はこれまでの仕事の実績や取り組み方から、内定後の仕事への取り組み方をイメージします。自社にどのような貢献をしてくれるか面接官が想像できるよう、過去の職務経歴や実績例にあげてアピールすることができると良いでしょう。

内定・退職交渉・入社について

退職までの基本的な流れを教えて下さい。

退職を決意してから、実際の退職完了までの流れについてご紹介致します。

①直属の上司に退職の意志を伝える

まずは、退職の意志を直属の上司に伝えることから始めましょう。民法上、雇用期間の定めがない正社員ならば2週間前に退職の意志を伝えれば問題ありません。しかし、業務の引き継ぎ期間を考慮すると少なくとも一ヶ月~一ヶ月半前には退職したい旨を伝えると良いでしょう。職種や業種にもよりますが、なるべく繁忙期を避け、プロジェクト等の区切りが良いタイミングで伝えるとスムーズに進めることができます。

②退職願(もしくは退職届)を書いて提出
会社に退職願もしくは退職届を用意し、書面と口頭で伝えます。
提出の際には事前に退職届(退職願)を一部コピーし、手元に残しておくと良いでしょう。

退職届と退職願の違いは提出後の撤回ができるか否かがポイントになります。
退職願が会社承認をもって退職日が決まるのに対し、退職届は退職が拒まれている際に「この日付で退職します」と退職を申し出る際に使用します。

より丁寧に退職するためには、一度退職願を提出し、会社承認をもらった上で退職日を決めていくことをおすすめします。

③退職日を決める
引継ぎから退職までに終了するスケジュールを立て、それに関する話し合いを進めます。

後任が選ばれるか否かは別として、自分の仕事の引継ぎはしっかり行うようにしましょう。

また、退職日は有給消化を取ることを前提としてスケジュールを組みましょう。
有給を消化してから退職したい場合は、退職届に「〇〇日から××日までは有給を取得して、△△付で退職します」ということまで書くと良いでしょう。

④退職日まで/退職日当日に返却するもの
最終出社日、もしくは退職日に会社貸与の備品を返却します。

⑤退職日に会社から受け取るもの
・離職票
・雇用保険被保険者証
・源泉徴収票
・年金手帳

雇用契約をするに当たり、何を気をつけておけば良いでしょうか。

下記の項目は採用時に書面で明示するよう、労働基準法で定められています。雇用契約書は後々問題にならないよう、きちんと書面で取り交わすようにしましょう。

● 労働契約の期間に関する事項
● 就業の場所及び従事すべき業務に関する事項
● 始業・終業の時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩時間、休日、休暇並びに交代制で就業させる場合の就業時転換に関する事項
● 賃金(退職手当及び臨時の賃金は除く。)の決定、計算及び支払いの方法、賃金の締切り及び支払の時期並びに昇給に関する事項
● 退職に関する事項(解雇の事由を含む)
(引用/労働基準法施行規則第5条 明示すべき労働条件)

就業中の会社に退職を申し出てから、どのくらいで退職できるか知りたい。

法律上(民法627条)では、退職願を提出した日から2週間が経過すれば、退職することができると定められています。
ただし、企業ごとに就業規則が定められており、就業規則上は「3ヶ月前まで」に退職の申告を行うよう定められている場合もありますので、事前に確認しておきましょう。
退職する会社といっても、お世話になった会社であり、今後も関わることがあるかもしれません。
最低限のマナーを守り、円満に退職できるよう心掛けましょう。

※民法627条が適応されるのは、正社員など雇用に期限がない場合に限る。また、正社員であっても月給制の場合は、給与計算期間の前半に解約を申し出る必要がある。

内定を頂いてからどれくらいの期間で結論を出さなければならないか知りたい。

早いうちにお返事をするようにしましょう。目安としては3~5日以内で回答することをお勧めします。
企業側も入社にまつわる業務や、内定辞退された際の別の候補者の対応等、準備があります。
なるべく早めに回答できるように、面接を終えた段階で企業の志望度を整理しておきましょう。

第二希望から内定を頂いたが、第一希望の結果が出るまで内定の返事を待ってもらえるか知りたい。

第一希望の企業の面接をすでに終えて結果待ち状態になっている場合、エージェントが第一希望の企業に連絡をし、入社意志が強いこと、第二希望から内定を頂いていることをお伝えさせていただきます。
選考が進む中で志望度の確認等、会員様とは都度コミュニケーションを取りながら転職活動のサポートをさせていただきますが、ご相談がある場合はいつでもご連絡ください。

一次面接で内定を頂いたが、こんなに早く入社を決めても大丈夫か知りたい。

内定が早く決まる場合、企業にとって条件を充分に満たしている、入社して欲しい人材と判断されている可能性が高いです。入社の意志が強い場合は、内定承諾をしていただいていいかと思います。
ただ、一度の面接だけで入社を決めることに不安がある場合、エージェントから企業に職場見学や面談の機会をいただけないか、打診させていただくことも可能です。
また、面接時に聞き忘れたことがある、気になることがある場合も、エージェントから確認させていただくこともできますのでご相談ください。

内定が出ても、もっとよい企業があるような気がして入社を決められない。

まず、転職活動を始める際に「いつまでに転職するのか」「譲れない条件は何なのか」を明確にしておく必要があります。これらを曖昧にしてしまうと、特に早期に内定が決まった際「もっといい企業があるのでは」と入社を決断できなくなることがあります。
次に、複数の選択肢を持てるように転職活動のスケジュールを立てることも必要です。
同時に複数企業に応募・選考を進めると、ほぼ同時期に複数内定をいただく場合もあります。手持ちの企業の中で志望度の優劣をつけることができるので、入社を決断できない状況に追い込まれることが少なくなります。
転職活動が長引いた上に初期に内定をいただいた企業の方がよかった、という状況になると、せっかく内定をいただいても、悔いの残る転職活動となってしまいます。
しっかり目標を設定し納得のいく転職活動をしましょう。

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